片頭痛発作急性期治療のみでは､片頭痛（偏頭痛） による生活上の支障を十分に治療できない場合には､予防療法が必要です｡片頭痛（偏頭痛） 予防療法の目的は ① 発作頻度、重症度と頭痛持続時間の軽減､ ② 急性期治療の反応の改善により､③生活機能の向上と､生活への支障の軽減にあります｡急性期治療薬の乱用は薬剤乱用性頭痛を誘発するため､急性期治療薬の過剰な使用がある場合も予防療法が必要となります｡

　予防療法には､古くから経験的に実施されているもの､RCT により科学的なエビデンスが示されているものがあります｡予防療法薬の有効性および有用性は 発作回数､頭痛の重症度､頭痛持続時間の軽減の程度と生活機能の向上や生活への支障の軽減程度で評価されます｡評価方法には､頭痛のある日数や頭痛時間､急性期治療薬の使用量､ QOL スケール､片頭痛重症度スケールなどが使用されており､科学的に評価することが可能で､プラセボとの有意差を統計学的に証明することができます｡しかしながら､どの程度の改善があれば十分であるか､どの程度の改善が期待できる場合に予防療法を適用するかということに関しては､今後の研究が必要で現時点ではエビデンスが不足しています｡

　　本邦では 2002 年に日本神経学会が頭痛治療ガイドラインを刊行していますが､このガイドラインでは､予防療法の適応は､以下の①～④に考慮し､また､医療経済として､予防療法をした方が安価な場合や､患者さんの希望も勘案して決めるべきであるとしています｡
①片頭痛（偏頭痛） 発作の頻度が高く､急性期治療だけでは十分に治療ができない場合､
②急性期治療が禁忌や副作用のために使用できない場合､
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③頓挫薬無効の場合､
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④急性期治療薬の乱用がみられる場合
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また､片麻痺性片頭痛や､脳底型片頭痛､遷延性前兆を伴う片頭痛､片頭痛性脳梗塞など､永続的で重大な神経障害を起こす恐れのある特殊な片頭痛（偏頭痛） の場合も予防療法の適応であるとしています｡
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　2002 年の米国内科学会が刊行したガイドラインでは､以下の①～④に考慮し､患者さんの嗜好､急性期治療と予防治療のコストなども考慮して予防療法の適応を決めるとしています｡
①生活に支障がある頭痛発作が月に2回（6日）以上､
②急性期治療が禁忌または無効で使用できない場合､
③週2回以上の頓用薬の使用､
④片麻痺性片頭痛などの稀な片頭痛（偏頭痛） の場合､
⑤急性期治療の副作用､
　米国の研究者は､保険請求データベースの解析により､片頭痛（偏頭痛） 患者に予防療法を実施すると､片頭痛急性期治療薬の使用や､医療機関の受診回数､脳 CT､MRI などの検査頻度を減少させることができ､医療経済の観点からも有用であると報告しています｡
　また､片頭痛（偏頭痛） の併存症についても研究が進んでいますが､高血圧など心血管系の疾患や抑うつ状態などの神経系疾患の併存症がある場合には､併存症の治療薬に片頭痛（偏頭痛） の予防効果もある薬剤を選択することが望まれます｡
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　片頭痛（偏頭痛） のComorbidity (共存症､併存疾患)、
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　すぐれた急性期治療薬が開発されれば､予防療法の適応範囲は小さくなり､逆に副作用が少ない優れた予防療法が開発されれば予防療法の適応範囲は広くなるものと考えられます｡従って､今後の急性期治療薬と予防治療薬の開発の進展により､予防療法の適応基準は変化するものと考えられます｡

結論：片頭痛（偏頭痛） 発作が月に2 回以上ある患者さんでは予防療法の実施について検討してみることが勧められます｡また､急性期治療のみでは片頭痛（偏頭痛） 発作による日常生活の支障がある場合､急性期治療薬が使用できない場合､永続的な神経障害をきたすおそれのある特殊な片頭痛（偏頭痛） にも予防療法が勧められます
　 「慢性頭痛診療ガイドライン」より改変









脳神経外科（脳外科）・神経内科・頭痛外来の樋口脳神経クリニックには、兵庫県の阪神間 （西宮、芦屋、尼崎、宝塚、伊丹、川西）、神戸市や大阪府下の広範囲から患者さんが受診されます。主な対象疾患は、頭痛、特に片頭痛 （偏頭痛）、緊張型頭痛 （筋収縮性頭痛、筋緊張性頭痛）、群発頭痛です。さらに、高血圧の治療、脳卒中 （脳梗塞、脳出血）の予防に対応します。院長の樋口真秀は大阪大学医学部を卒業した｢脳神経外科の専門医｣であり､日本頭痛学会より認定された｢頭痛専門医｣です｡